極私的簿記用語・勘定科目集（基礎編）

　簿記原理を履修する上で、ちょっと困ったときに読んでみてください。なお、応用編もよろしく（応用簿記原理履修者向け）。

記録・計算・整理・報告
　簿記（帳簿記入：bookkeeping）は、帳簿を付ける技術ですが、帳簿を付けることが何を意味し、どんな目的を持っているのかを考える際に、必ず引き合いに出される用語が、記録・計算・整理と報告。簿記は、経済活動を勘定という形式で記録し、記録したものを計算して（集計して）、意味のある情報として整理する技術。その情報は、情報を利用したいという人に報告される。→利害関係者

利害関係者
　ある組織に「利」と「害」を持つ人たち。ここでは、組織は企業であるので、企業にかかわることで自分にメリットがある人々（集団）あるいは企業活動が自分たちにデメリットになると思っている人々（集団）をいう。その代表は、投資家、株主、債権者、従業員、消費者などである。
　最近では、ステイク・ホルダー（ステーク・ホルダー）と表現するのが一般的になりつつある。

期首・期末
　経済活動を記録・計算・整理するために、あらかじめ設定しておく区切り。始めと終わり。

会計期間
　どの時点での経済活動を記録・計算・整理するかを明らかにするために設定する期間。期間の始めが期首、終わりが期末。
　計算対象になる期間を当期という。ちなみに、当期より前は前期、後ろは次期という。
　会計期間は、通常、１年（でも、初めのうちは１ヶ月単位で説明します）。

決算日
　帳簿を締め切ること。帳簿を締め切る日は決算日。通常年１回。
　企業会計は、会計期間を定めて利益を計算することを前提にしている。計算対象の始まりを期首、その終わりを期末といい、期首から期末までの期間にどれだけ利益を上げたかを計算する。そのときの期末が決算日ということになる。

貸借対照表（Ｂ／Ｓ）
　一定時点（期末＝決算日）の財政状態を一覧表示したもの。期末に財産がどれだけ残っているかを表示する一覧表。資産・負債・資本によって構成される。

資産
　現金・商品・備品・建物など企業に役立つ財貨や、売掛金・貸付金などの権利の総称。
　やや乱暴にいえば、売ろうと思えば売れるものの集まり（現金は違うけど・・・。そして繰延資産は売れないものだけど）。

負債
　買掛金や借入金など、将来一定の金額を支払わなければならない義務。
　「今日２００円を借りた」「今日商品を仕入れて代金５０円を支払っていない」ということは、「将来２００円を返さなければならない」「将来５０円を支払わなければならない」ことを意味する。支払義務のあるものの集合体が負債。

資本
　企業が経営活動を行うための元手。

貸借対照表等式
　貸借対照表の構成要素（資産・負債・資本）の金額の関係をあらわす等式。
　貸借対照表は、箱の左側と右側に分かれており、左側の大きさと右側の大きさは等しい。箱の大きさは金額をあらわす。このとき、箱の左側は資産、右側は負債と資本によって構成されるので、資産の合計は負債と資本を足したものに等しいということになる。つまり資産＝負債＋資本の関係が成り立つ。これを貸借対照表等式という。

資本等式
　貸借対照表等式の変形と考えればよい。
　企業にとって、資本がどれだけあるか、あるいはどれだけ増えたかを知ることは重要なこと。資本は経済活動の源だからね。ということは、資本の大きさを直接的に計算するために、先の貸借対照表等式を変形して、資本＝資産−負債という表現の仕方をすれば、資本の大きさ（変化）を知ることができる。この式を資本等式という。

純利益
　企業にとっていくら儲けたかを明らかにすることは、すこぶる重要なこと。儲けをあらわす言葉が利益。
　この利益という言葉は、計算上何を考慮するかによって、いろいろなものがある。ここでは、とりあえず純利益という言葉を覚えておこう。
　ちなみに、損をしたときには、純損失という言葉を使う。また、純利益と純損失をまとめた便利な言葉として純損益という言葉がある。

財産法
　貸借対照表で純利益（純損失）を計算する方法を示す用語。
　貸借対照表で純利益を計算するためには、資本の変動に着目して、会計期間にどれだけ資本が増えたかを計算すればよい。具体的には、期末資本から期首資本を差し引くこと（期末資本−期首資本）によって計算する。この結果がプラスの金額ならば純利益、マイナスの金額ならば純損失となる。
　ここで質問。
　貸借対照表は資産と負債と資本から構成される。なぜ資本の変動に着目するのだろうか。なぜ、資産や負債ではダメなのだろうか？

損益計算書（Ｐ/Ｌ）
　一定期間（期首から期末まで）の経営成績を計算したもの。期首から期末までの間にどれだけ儲けたかを計算した表。費用・収益によって構成される。損益計算書から費用＋利益＝収益という等式が成り立つ。ここから利益＝収益−費用という等式で利益は計算される。
　「損益計算表」ではないのでご注意を！

費用
　給料・交通費・支払家賃など、資本が減少する原因。
　たとえば、資本金が１００円で、それが全額現金ならば、資産１００円＝資本１００円となる（２００円あるわけではないよ！）。
　その現金（資産）のうち１０円を交通費として使ったとすれば、資産が１０円だけ減少することになる。資産と資本は釣り合っていなければならないので（貸借平均の原理）、資産が９０円になれば資本も９０円になる。なぜ資本が９０円になったのかといえば、資産の一部が交通費という費用になった（性質が変わった）ためだと考える。つまり、資産が費用に変われば、その分だけ資本が減少する（見方を変えれば、資産というものは、いつかは費用に性質を変えるものの集合体であるともいえるわけ）。「資本が減少する原因」というのは、このように考えることによって理解できる。
　または、収益を獲得するために犠牲になったものを金額表示したもの。

収益
　売上高、受取利息や受取家賃など、資本が増加する原因。または、あるものを犠牲にして獲得されたものを金額表示したもの。
　これも、費用と同じ理屈で考えてみよう。

損益計算書等式
　損益計算書の構成要素（費用・収益・純損益）の金額の関係をあらわす等式。利益が出る場合、費用＋純利益＝収益という関係が成り立つ。

損益法
　損益計算書で純利益（純損失）を計算する方法を示す用語。

取引
　資産・負債・資本を増加あるいは減少させる事柄。したがって帳簿に記載する事柄。
　教室の中で扱う取引は、すべて資産・負債・資本を増加あるいは減少させる事柄なので、問題はないが、実務においては、どれが資産・負債・資本を増加あるいは減少させる事柄なのかを、あなたが判断しなければならないので、よく考えると結構難しい。

勘定
　記録・計算の単位。
　簿記は、まず勘定記入から始まる。

勘定記入の法則
　資産・負債・資本・費用・収益という大きな塊（大勘定）には、それぞれ記帳する際に一定のルールがある。
　Ｔ字型の勘定で説明すると、資産の増加は勘定の借方（左側）に記入し、資産の減少は勘定の貸方（右側）に金額を記入する。一方、負債と資本は勘定の貸方が増加となる。また、費用は借方に発生額、収益は貸方に発生額を記入する。これは、すべての資産勘定、負債勘定、資本勘定、費用勘定、収益勘定に共通するルール。

勘定科目
　簿記を学んでいく上で、もっとも難関なのが勘定科目を理解すること。
　資産・負債・資本・費用・収益には、それぞれ性質を同じくする仲間がある。その仲間の一つ一つを勘定科目という。
　たとえば、資産勘定の仲間は、現金、建物、機械、貸付金などがある。これらは、計算技術的には、すべて増加額を借方に、減少額を貸方に記入する。負債・資本・費用・収益の場合も、同じ勘定記入の法則が適用される。
　問題は、一つ一つの勘定科目を資産・負債・資本・費用・収益に分類して考えなければならないこと。これに王道はありません。一つ一つコツコツと。

仕訳
　勘定記入のための準備的手続き。簿記上の取引はすべて仕訳される。
　仕訳は、一つの取引を２つの側面から捉えるところに特徴がある。仕訳を完成させるためには、�@使う勘定科目を決定し、�Aその勘定科目の記入場所（借方か貸方か）を決定し、�B金額を決定する必要がある。

現金〔資産〕
　我々が通常「お金」といっているもの（通貨）のやりとりの際に使う勘定科目（本当は通貨以外のものにも使うけど、これは後ほど）。
　受け取ったときには借方に、支払ったときには貸方に記入する。

売掛金〔資産〕
　「うりかけきん」と読む。商品を売って、まだ代金を受け取っていない状態をあらわす勘定科目。日常生活ではなかなか理解できないが、一般の商取引ではよく行われる取引。
　売掛けが行われたときには借方に、掛け代金を受け取ったときには貸方に記入する。→買掛金

商品〔資産〕
　そのお店でお客さんに販売するために購入した品物をあらわす勘定科目。
　商品を仕入れたときには借方に、販売したときには貸方に記入する。

備品〔資産〕
　そのお店で使うために購入した物品をあらわす勘定科目。家電量販店でお客さんに売るために購入したパソコンは「商品」だが、品物管理のために購入したパソコンは「備品」となる（わかるかな）。
　備品を購入したときには借方に記入する。

貸付金〔資産〕
　「かしつけきん」と読む。自分のお金を、誰かに貸したときに、貸したことを明らかにするために使う勘定科目。
　お金を貸したときには借方に、返してもらったときには貸方に記入する。→借入金

買掛金〔負債〕
　「かいかけきん」と読む。商品を買って、まだ代金を支払っていない状態をあらわす勘定科目。いわゆる「ツケ」。
　掛けで商品を買ったときには貸方に、その代金を支払ったときには借方に記入する。→売掛金

借入金〔負債〕
　「かりいれきん」と読む。他人のお金を借りたときに、借りたことを明らかにするために使う勘定科目。
　お金を借りたときには貸方に、返したときには借方に記入する。→貸付金

資本金〔資本〕
　元手。商売を始めるときに、自分が準備したお金。自分のお金をお店の資本金にすることを「元入れ」という。
　商売を始めるときに元入れしたお金は資本金として貸方に記入する（実はもっと複雑だけど、ここではこの程度にしておきましょう）。

給料〔費用〕
　会社が従業員に支払うお金。もらう立場で考えないように！
　給料は会社にとって費用となる。したがって、給料を支払ったときには借方に記入する。

支払利息〔費用〕
　お金を借りているときには、相手に決められた利息を支払わなければならない。その支払額をあらわすのが支払利息という勘定科目。
　これも会社にとっては費用なので、利息を支払ったときには借方に記入する。ただし、単に「利息」と書いただけでは支払ったものか受け取ったものかわからないので、支払利息と書く。→受取利息

商品売買益〔収益〕
　商品をお客さんに販売して得た利益。仕入れた商品の代金が５，０００円、お客さんに販売したときの代金が６，０００円のとき差額の１，０００円が商品売買益。
　これは会社にとっては収益となるので、売買益が発生したときには貸方に記入する。

受取利息〔収益〕
　お金を貸しているときに、相手から利息を受け取る権利がある。その受取額をあらわすのが受取利息という勘定科目。
　相手から利息を受け取った時には、その金額を貸方に記入する。→支払利息

受取手数料〔収益〕
　何らかの取引によって得た手数料をあらわす勘定科目。
　相手から手数料を受け取った時には、その金額を貸方に記入する。自分が手数料を支払ったときには支払手数料（費用）勘定を使うことになる。

仕訳伝票
　取引を伝票という形式で処理するために使う紙切れ。さまざまな取引を、統一的にスッキリした形で処理できるので重宝。
　すべての取引は、この仕訳伝票か仕訳帳という帳簿に記入する。

総勘定元帳
　すべての勘定をひとまとめにした帳簿で、すべての会社が作成しなければならない帳簿（主要簿という）。ただ単に元帳ということが多い。
　元帳には、その会社で使う勘定が、科目ごとにつづられている。こうすることによって、勘定科目ごとの増減が一目瞭然となる。

転記
　仕訳伝票（または仕訳帳）から、必要事項を総勘定元帳に書き移すことを転記（てんき）という。

試算表
　元帳への転記が正しく行われたかどうかを確かめるために作成する一覧表。その計算のよりどころは貸借平均の原理。
　試算表には、目的の違いによって合計試算表、残高試算表、合計残高試算表（合計試算表と残高試算表をまとめたもの）の３種類がある。講義では、合計残高試算表を対象にする。

精算表
　残高試算表、損益計算書、貸借対照表を一覧表示したもの。当期純利益（当期純損失）が計算される。

現金過不足〔特殊勘定〕
　資産でもない、負債でもない、特殊な勘定科目。
　朝５００円を持って家を出た。講義を終え、帰宅して財布を見ると１００円残っている。４００円使ったことになる。レシートを見ながら支出をこづかい帳に記入すると、３５０円しか記帳できない。５０円は何に使ったのだろうか？
　本来ならば、財布にある現金残高と、こづかい帳の残高は一致するハズである。しかし、一致しないことがままある。考えて原因がわかればいいけれど、収支の回数が多くなるとただちに原因がわからない場合もある。
　そこで、原因が判明するまで、現金の実際有高と帳簿残高の差額を処理しておく勘定として「現金過不足」を使用する。現金の実際有高が帳簿残高より多い場合には「現金××／現金過不足××」と処理し（現金が増えたことにする）、反対の場合には「現金過不足××／現金××」と処理する（現金が減ったことにする）。
　決算日までに現金が不明の場合には、過剰額は「雑益（雑収入）」、不足額は「雑損（雑損失）」勘定に振り替えて、「現金過不足」勘定を整理する（帳簿上なくす）。

小切手
　小さい切手ではない。
　代金決済手段として振り出される、それ自体価値を持った紙片。

当座預金〔資産〕
　銀行預金、郵便貯金など、銀行や郵便局にお金を預けることはよくある。簿記では、たとえそれが自分のお金でも、財布にある（手許にある）お金と区別して処理する。
　銀行との契約によって開設される当座預金は、出し入れ自由で無利息の口座。通常、当座預金の引き出しには小切手が使われる。したがって、簿記では、「小切手を振り出した」場合には貸方「当座預金」と処理することになる。ただし「小切手を受け取った」場合には、借方「現金」と処理することに注意。

小口現金〔資産〕
　経理係が小口現金係（用度係）に、日々の支払いに充てるために手渡す少額資金。および、その資金のやりとりをあらわす勘定科目。

インプレスト・システム
　定額資金前渡法。
　週初めには、いつも一定金額を小口現金係が保持しているように、使った金額だけ補充してやる方法。
　たとえば、定額資金を１０，０００円とする。月曜日に経理係が小口現金係に１０，０００円を渡し、小口現金係が一週間で８，５００円を使ったとする。そうすると、小口現金係の手元には１，５００円が残っていることになる。翌週の月曜日に経理係は８，５００円使ったという報告を受けて、使った分、つまり８，５００円を小口現金係に補充してあげると、小口現金係は、また１０，０００円を保持することになる。

小口現金出納帳
　小口現金係が、自分が使った使途を明らかにするために作成する帳簿。補助簿の一種。

三分法
　「商品」を３つの側面から分割して仕訳する方法。
　この方法では、商品を仕入れたとき、商品を販売したとき、決算時に売れ残ったときの３時点で、それぞれ仕訳処理が行われる。三分法では、「仕入」「売上」「繰越商品」という３つの勘定科目を使う。言い換えれば、商品売買時に「商品」も「商品売買益」も使わない方法が三分法といえる。

仕入〔費用〕
　三分法で、商品を仕入れたとき借方に仕訳する勘定科目。

売上〔収益〕
　三分法で、商品を販売したとき貸方に仕訳する勘定科目。

繰越商品〔資産〕
　三分法で、決算日に、売れ残った商品を処理する勘定科目。
　たとえば、１個１，０００円の商品を３個仕入れ、そのうち２個売れて、そのまま決算日を迎えたとしよう。そうすると、今会社に残っている商品（在庫）は１個で、その商品の仕入値は１，０００円。この１，０００円の商品は、「次期以降に販売する商品ですよ」ということをあらわすために使う勘定科目が「繰越商品」。もっとも、貸借対照表に書くときには、単に「商品」と表現するけどね。

売上原価〔費用〕
　仕入れた商品のうち、実際に販売された商品の仕入れ原価。むずかしいかな。
　たとえば、１，０００円で仕入れた商品が２，５００円で売れたときの売上原価は１，０００円。１個１，０００円の商品を３個仕入れ、そのうち２個売れたときの売上原価は１，０００円×２個＝２，０００円となる。

売上総利益
　売上高から売上原価を差し引いて計算される利益の一つ。
　たとえば、１個１，０００円の商品を３個仕入れ、そのうち２個を＠２，５００円で売ったときの売上総利益は、売上高５，０００円（２，５００円×２個）−売上原価２，０００円（１，０００円×２個）＝３，０００円となる。

商品有高帳
　商品管理のため、商品の受け入れ（仕入れ）、払い出し（販売）、残高を、数量と金額の両面から取引日順に一覧した補助簿。
　この帳簿の作成によって、一定期間の売上原価を知ることができる。

先入先出法
　商品有高帳の作成方法の一つ。
　先に仕入れた商品から先に販売されたと「仮定」して受け入れ、払い出し、残高を記録する方式。
　たとえば、お店に売価１００円の同じ商品が５個あるとする。この５個がすべて同じ金額で仕入れできたとすれば何も問題ない。しかし、５個のうち３個を７０円で仕入れ、残りの２個を６０円で仕入れたとすれば、お客さんがどちらの商品を購入するかで、利益額が違ってくる。もし、７０円で仕入れた商品を買っていけば、１００円−７０円＝３０円が利益、もし６０円で仕入れた商品を買っていけば、１００円−６０円＝４０円が利益となる。お店がいつでもお客さんを誘導できれば問題ないが、お店の思ったとおりに購入するとは限らない。そこで、売上原価を適切に計算するための方法として考え出された方法の一つが先入先出法ということになる。

移動平均法
　商品有高帳の作成方法の一つ。
　同じ日にお店にある商品は、いつも同じ金額であると「仮定」して受け入れ、払い出し、残高を記録する方式。
　この方法は、持っている商品と同じものを新たに仕入れしたとき、持っている商品の仕入値と新たに仕入れした商品の仕入値に違いがある場合、その平均値を出して、平均原価をもって売上原価の計算に利用する。たとえば、７０円で仕入れた商品１個を持っていて、新たに同じ商品でありながら６０円で仕入れした場合、（７０円＋６０円）÷２＝６５円を売上原価の計算に利用するのである。

人名勘定
　取引先名を勘定科目にしたもの。
　とくに取引が多い相手の場合、そことの取引がどの程度なのかがわかっていれば、何かと便利。とくに、得意先（よく商品を買ってくれるところ）や仕入先（自分がよく商品を買うところ）については、得意先名、仕入先名を勘定科目にすることがある。

売掛金元帳
　得意先ごとに売掛金の増減を記録した補助簿。総勘定元帳における売掛金勘定の内訳を示したもの。
　たとえば、Ａさんに対する売掛金が１０，０００円、Ｂさんに対する売掛金が７，０００円だった場合、売掛金元帳には、Ａさんに１０，０００円、Ｂさんに７，０００円の売掛金残高があると記載する。ＡさんとＢさんに対する売掛金の合計は１７，０００円になる。この売掛金元帳における合計金額（１７，０００円）は、総勘定元帳における売掛金残高に一致する。逆の見方をすれば、総勘定元帳における１７，０００円の売掛金残高の内訳は、Ａさんに１０，０００円、Ｂさんに７，０００円ということになる。

買掛金元帳
　仕入先ごとに買掛金の増減を記録した補助簿。総勘定元帳における買掛金勘定の内訳を示したもの。
　たとえば、Ｃさん、Ｄさんから商品を掛けで仕入れして、Ｃさんに対するに買掛金が５，０００円、Ｄさんに対する買掛金が３，０００円だった場合、買掛金元帳には、Ｃさんに５，０００円、Ｄさんに３，０００円の買掛金残高があると記載する。ＣさんとＤさんに対する買掛金の合計は８，０００円になる。この買掛金元帳における合計金額（８，０００円）は、総勘定元帳における買掛金残高に一致する。逆の見方をすれば、総勘定元帳における８，０００円の買掛金残高の内訳は、Ｃさんに５，０００円、Ｄさんに３，０００円ということになる。

貸倒引当金〔負債〕
　決算時に計上する、将来の貸し倒れに対する備え。
　たとえば、掛けで商品１５，０００円を販売したとする。その意味は商品だけ今渡して、代金は後日受け取るということ。これは、相手が必ず代金を支払ってくれると信用しているわけ。でもね、もし、信用した相手が代金を支払うことができなくなった場合にはどうなるか。当然、自分の「損」。これは痛い。
　そこで、会社では、そういった事態に備えて、あらかじめ「積み立て」のようなことをしておく。そうすれば、もし不測の事態が発生しても、自分の損を少なくすることができる。その不測の事態が貸し倒れといわれるものであり、貸し倒れに備えるために計上されるのが貸倒引当金である。
　負債勘定の一つでも、実際に、お金を支払うわけではないのでご注意を。

貸倒引当金繰入（貸倒償却）〔費用〕
　貸倒引当金を計上する場合の相手勘定。

債権
　将来、お金を受け取る権利。簿記では、資産として処理する。

債務
　将来、お金を支払う義務。簿記では、負債として処理する。

未収金〔資産〕
　相手に何かを渡した、あるいは何かをしてやったけれど、その時点ではまだお金を受け取っていない場合に使う勘定科目。ただし、ここでいう「何か」というのは、商品以外のものであることに注意。商品を相手に渡して、まだお金を受け取っていない場合には売掛金勘定で処理する。

未払金〔負債〕
　相手から何かを受け取った、あるいは何かをしてもらったけれど、その時点ではまだお金を支払っていない場合に使う勘定科目。ただし、ここでいう「何か」というのは、未収金と同じように、商品以外のものであることに注意。商品を相手から受け取って、まだお金を支払っていない場合には買掛金勘定で処理する。

前払金〔資産〕
　前渡金ともいう。相手から商品を買う約束をして、商品を受け取る前に商品代金の一部を相手に渡したときに使う勘定科目。この場合、「将来、お金を受け取る権利」ではなく、将来、商品を買ったときに支払う義務を前もって行使したことになる。つまり「将来、前払いした金額に見合う商品を受け取る権利」となる。

前受金〔負債〕
　相手に商品を販売する約束をして、商品を引き渡す前に商品代金の一部を相手から受け取ったときに使う勘定科目。考え方は、前払金の逆。

立替金〔資産〕
　自分に支払い義務があるわけではないが、一時的に、相手になりかわって支払いをしてあげること。つまり、自分が立て替えたお金は後日、相手からもらえる。

預り金〔負債〕
　相手が支払うべきお金を、自分が預かって、相手委になりかわって支払ってあげること。立替金は、自分に支払い義務があるわけではないが、預り金を預かった段階で自分に支払い義務が生じる。預り金を別の用途に使うあるいは自分のお金として使ってしまっては窃盗になる。

仮払金〔資産〕
　明確な理由や金額がわからないが、支払いが必要な場合に、だいたいの金額を渡す。このときに使う勘定科目。使途や金額が確定したときには、適当な勘定科目に置き換える。

仮受金〔負債〕
　支払いを伴うが、その理由や金額が不明確な状態で受け取ったお金を処理する勘定科目。これもまた、使途や金額が確定したときには、適当な勘定科目に置き換える。

商品券〔負債〕
　後日、商品と交換できるように、前もってお客さんに販売する紙切れが商品券。その商品券を販売したときに使う勘定科目。

約束手形
　今はお金がないので、支払いを猶予してもらうために振り出すのが手形。
　その手形の中で、振出人（支払人）が一定の期日に一定の金額を名宛人（受取人）に支払うことを約束した紙片が約束手形。約束手形取引の関係者は２名。あなたがＡさんから商品１，０００円分を仕入れたとする。その代金の支払い方法としては、�@現金を渡す、�A掛けにしてもらう、�B小切手を振り出すのどれかが考えられる。第４の方法が約束手形の振り出し。つまり、あなたは「○月○日に、××銀行で１，０００円をお支払いします」ということを約束した紙片を相手に渡し、その支払期日に相手に支払いをすることになる。手形を振り出したあなたは、「支払手形」勘定（負債）で処理する。一方、手形を受け取ったＡさんは「受取手形」勘定（資産）で処理する。

為替手形
　手形の一つ。振出人が名宛人（支払人）に対し、一定の期日に一定の金額を受取人に支払うことを委託した紙片。約束手形取引の関係者は３名。あなたがＡさんから商品１，０００円分を仕入れたとする。その代金の支払い方法として為替手形を振り出す。ここまでは約束手形と同じ。しかし、約束手形の場合は手形の振出人（あなた）が、手形代金を実際に支払うのに対して、為替手形を振り出した場合には、実際の支払いは、あなたではなくＢさんが行う。なぜ、このようなことが可能になるのか。あなたとＢさんの間に何らかの取引があり、Ｂさんはあなたに借金をしていると考えてみよう。Ｂさんは、あなたに借りた金を返すのも、あなたになりかわってＡさんにお金を支払うのも同じことになる。ただし、ＢさんがあなたになりかわってＡさんにお金を支払ったならば、あなたは、Ｂさんから受け取るハズのお金を帳消しにしてあげなければならない。

受取手形〔資産〕
　手形を受け取ったときに使う勘定科目。債権の一つ。

支払手形〔負債〕
　手形代金を支払う義務があるときに使う勘定科目。債務の一つ。約束手形の場合と為替手形の場合では、実際の支払人が異なるので、処理の仕方に注意。

有価証券〔資産〕
　有価証券は、それ自体が価値を持った紙切れ。価値を持っているので、自由に売買できるという特徴がある。
　他の会社が発行した株式や社債、あるいは国債や地方債を取得したときに使う勘定科目が有価証券。資産勘定であるので、買ったときには有価証券勘定の借方に、売却したときには有価証券勘定の貸方に記入する。

有価証券売却益〔収益〕
　保有する有価証券を、買ったときより高く売却したときに使う勘定科目。１０，０００円で購入した株式を１２，０００円で売却したとき、２，０００円だけ儲かる。この２，０００円を処理する勘定科目が有価証券売却益。

有価証券売却損〔費用〕
　保有する有価証券を、買ったときより安く売却したときに使う勘定科目。１０，０００円で購入した株式を７，０００円で売却したとき、３，０００円だけ損をする。この３，０００円を処理する勘定科目が有価証券売却損。

有価証券評価益〔収益〕
　有価証券を保有している状態で決算日を迎えたとき、有価証券の簿価（買ったときの金額）を決算日現在での価格（時価）に書き換える手続きが必要になる。これは評価替えというが、この評価替えをして、簿価より時価の方が高いとき、その差額を処理する勘定科目が有価証券評価益。実際には売却していないので、売却益ではないことに注意。

有価証券評価損〔費用〕
　有価証券を保有している状態で決算日を迎えたとき、評価替えをして、簿価より時価の方が低いとき、その差額を処理する勘定科目が有価証券評価損。実際には売却していないので、売却損ではないことに注意。

固定資産
　経営活動に使用するために、長期的に保有する資産の総称。土地・建物・機械・車両・備品などは代表的な固定資産。
　動かない資産というわけではない。

減価償却
　たとえば自動車を新車で購入したとしよう。購入価格は１５０万円。１年間乗り続け別の自動車が欲しくなったとき、その自動車を売って新車を購入するのが一般的。さて１年間乗り続けた自動車は買ったときの金額（１５０万円）で売ることができるだろうか。当然できないと答える。なぜか。それは、我々はその自動車の価値が減少したことを認識しているから。
　ほとんどの固定資産は、使用や時の経過とともに、その価値が減少する。会計では、その価値の減少分（減価）を、合理的な方法（定額法や定率法）で見積もり、毎年、帳簿に記載する。これは、やや難しくいえば、「適正な費用配分」を行うため（このあたりは会計学の講義で詳しく学んでね）。このような減価を費用化（償却）する手続きを減価償却という。
　なお、「ほとんどの固定資産」というからには減価償却しない固定資産もある。その代表は土地。土地は減価償却しない。

定額法
　減価償却費を計算する方法の一つ。価値の減少分が毎年一定「額」である、と仮定して、減価償却費を計算する。
　定額法では、３つの計算要素を必要とする。取得原価（買ったときの金額）・残存価額（廃棄するときの価値の見積額）・耐用年数（使用できると思われる年数）である。つまり、買ったとき１００万円、廃棄価値１０万円、１０年間使用すると考えられる自動車は、（１００万円−１０万円）÷１０年＝９万円を、１０年間にわたって減価償却する。ここで、償却額は毎年一定額＝９万円であるというのが定額法の特徴である。

定率法
　減価償却費を計算する方法の一つ。価値の減少分が毎年一定「率」である、と仮定して、減価償却費を計算する。
　定率法では、毎年の償却率をあらかじめ定めなければならない。つまり、買ったとき１００万円の自動車が、毎年１０％ずつ価値が減少すると仮定すると、１年目の減価償却費は１００万円×１０％＝１０万円となる。２年目もまた１０％だけ価値が減少するので、２年目の減価償却費も１００万円×１０％＝１０万円か、といえばそうではない。定率法では、すでに減価償却した価値の減少分は差し引いて計算するので、正しくは（１００万円−１０万円）×１０％＝９万円となる。同様に３年目は（１００万円−１０万円−９万円）×１０％＝８．１万円となる。このように、定率法では、計算結果が毎年異なり、しかも毎年少なくなっていくところに特徴がある。
　ただしまぎらわしいのは、「毎年１０％ずつ償却する」といっただけでは、定率法か定額法か区別が付かないこと。「定額法で毎年１０％」ということもあるので、単に「％」を使うから定率法と早合点しないように。

減価償却費〔費用〕
　減価償却した金額を仕訳するための勘定科目。費用勘定であるので借方に仕訳する。
　ただし、費用とはいえ、実際にお金を払っているわけではない。日常生活ではなかなか理解できない、会計理論上の要請（適正な費用配分）から使用される勘定科目。

減価償却累計額〔負債〕
　減価償却費を計上したときの相手勘定。

手形の割引
　他人（Ａさん）振出の手形で、現在自分が持っているものを、支払日前に銀行に持ち込んで現金化してもらうこと。たとえば、Ａさんから３ヶ月後に支払日が設定された１０，０００円の手形を受け取ったとき、あなたは３ヶ月間その手形を持ち続けなければならない。支払日よりも前に現金が必要になったとき、Ａさんから受け取った手形を銀行に持っていって現金化してもらうことができる。このとき、代金支払日にはあなたではなく、銀行がその代金１０，０００円を受け取ることになる。銀行は、実際の支払日よりも早く現金化してくれるので、あなたは銀行に手数料を支払う必要がある。

売掛金明細表
　売掛金が誰にどれだけあるかを明らかにするための作成する一覧表。
　この明細表と総勘定元帳の「売掛金」残高とは、密接な関係にある。たとえば、売掛金の内訳がＡ商店に５，０００円、Ｂ商店に３，０００円、Ｃ商店に２，０００円であったとする。この場合、総勘定元帳の売掛金の残高は１０，０００円になるはずである。つまり売掛金が誰にどれだけあるかを明らかを明らかにしたものが売掛金明細表なのである。

買掛金明細表
　買掛金が誰にどれだけあるかを明らかにするための作成する一覧表。
　この明細表と総勘定元帳の「買掛金」残高とは、密接な関係にある。たとえば、買掛金の内訳がＡ商店に４，０００円、Ｂ商店に４，０００円、Ｃ商店に５，０００円であったとする。この場合、総勘定元帳の買掛金の残高は１３，０００円になるはずである。つまり買掛金として誰にどれだけ支払わなければならないかを明らかにしたものが買掛金明細表なのである。

支払割引料〔費用〕
　手持ちの手形を、決済日前に銀行に持ち込んで、現金化する際に銀行に支払う「手数料」の一種。

費用収益の見越・繰延
　決算日は、連続している日々を、利益計算の必要上、二つの区分に区切る日といえる。
　そういった区切りから発生する問題としては次のようなものがある。
�@当期に支払うべき利息をまだ支払っていない。
�A当期に受け取るべき家賃をまだ受け取っていない。
�B次期に支払うべき保険料まで当期に支払っている。
�C次期に受け取るべき地代まで当期に受け取っている。
　これらは、費用と収益の計上にかかわる問題で、簿記では費用・収益の見越（みこし）・繰延（くりのべ）という。見越とは当期中に処理しなければならない金額を追加的に計上する手続きであり、繰延とは次期に負担すべきもので当期に授受があったものを当期の費用・収益から取り除く手続きである。
　ちなみに、�@は当期分の支払利息（費用）を払っていないので追加計上することなので費用の見越。�Aは当期分の受取家賃（収益）を受け取っていないので収益の見越。�Bは当期に支払った次期の支払保険料（費用）を取り除くことなので費用の繰延。�Cは次期の受取地代（収益）を当期に受け取っているので収益の繰延ということになる。ちょっと難しいですね。

未払○○〔負債〕
　当期に支払うべきものをまだ支払っていないときに、それを追加計上するために使う勘定科目。まだ支払っていないとは、次期に支払う義務があるということなので負債となる。費用の見越。

未収○○〔資産〕
　当期に受け取るべきものをまだ受け取っていないときに、それを追加計上するために使う勘定科目。まだ受け取っていないとは、次期に受け取る権利があるということなので資産となる。収益の見越。

前払○○〔資産〕
　次期に支払ってもいいものを当期に支払ったときに、それを繰り延べるために使う勘定科目。前もって支払ったとは、次期にその支払額に相当する何かを相手からしてもらう権利があることを意味するので資産となる。費用の繰延。

前受○○〔負債〕
　次期に受け取るべきものを当期に受け取っていたときに、それを繰り延べるために使う勘定科目。前もって受け取っているとは、次期にその受取額に相当する何かをしてあげなければならないことを意味するので負債となる。収益の繰延。

引出金
　個人商店でだけ使う勘定科目で、資本金を減らすときに使う勘定科目。この程度の理解で十分でしょう。

消耗品〔資産〕
　金額が小さいものを買ったときに使う勘定科目。

消耗品費〔費用〕
　消耗品を消費したときに使う勘定科目。

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