判例総索引・判例要旨集などの利用
判例索引集や判例要旨集の中には、判例評釈についても情報も掲載しているものがあります。
加除式のものとして、
［851］『民事判例索引集』（新日本法規）
［852］『刑事判例索引集』（新日本法規）
［853］『行政判例集成』（ぎょうせい）
があります。最高裁判所の判例に関しては、
［854］『民事裁判例総索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和33年〜45年・〔民事訴訟法編〕は昭和33年〜平成6年］
［855］『民事裁判例索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和46年〜平成5年／年刊］
［856］『刑事裁判例総索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和22年〜平成4/5/6年］
［857］『最高裁判所裁判集（民事）要旨集』（最高裁判所判例調査会編）
［載録範囲：昭和37年〜平成4/5/6/8年］
［858］『最高裁判所裁判集（刑事）主要裁判例要旨集』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和22年〜平成元年］
特定の分野についてのものとして、
［859］『行政事件裁判例集総索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和23年〜昭和56年］
［860］『行政事件裁判例索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：平成元年〜平成8年］
［861］『労働関係民事裁判例集総索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和23年〜昭和59年］
［862］『労働関係民事裁判例総索引』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和60年〜平成2年］
［863］『最高裁判所労働関係判例要旨集』（最高裁判所事務総局編）
［載録範囲：昭和22年〜昭和55年］
などでは、巻末に「裁判年月日別索引」があり、そこにおいて判例評釈についての情報も提供されています。
また、
［864］『家庭裁判月報総索引』（最高裁判所事務総局編）
の昭和54年以降分では、『家庭裁判所月報』に掲載された判例評釈を摘示しています。
［「判例評釈の調査について」の〈目次〉に戻る］
〈齊藤正彰@北星学園大学〉